訪問介護の必要性

体の不自由な高齢者や心身の障害により日常生活に支障がある方々の自宅に訪れ、介護や家事を代行するお仕事をホームヘルパーと言います。
仕事内容として要介護者への食事や入浴、排泄などの身体的な介護と、調理や洗濯、日用品の買い物や家の掃除代行、リハビリや通院の補助などを行います。
近年の高齢化社会に伴い、ホームヘルパーの需要はとても高いものです。

要介護者にたいして家族からの介護は理想的なものではありますが、核家族化が進む中、その負担は家族にとってとても大きなものとなります。
一人きりで寝たきりの高齢者が増えている社会的背景や、介護側が負担により生活が困難にならないようにサポートをしているなくてはならない存在です。

働き方や適性

ホームヘルパーは訪問介護員としての名称があり、名の通り要介護者への自宅訪問介護となりますが、老人ホームや介護施設での勤務も可能です。
派遣会社の登録を経てパートで働く事もできるホームヘルパーの仕事は、仕事先や時間なども調整がしやすいので、主に仕事と家庭を両立している主婦の方の人気が高いです。
また、女性は特に出産や子育てなどでライフスタイルの変化により、休職や離職を余儀なくされることも多いですが、ホームヘルパーの仕事は職場復帰もしやすい利点もあります。

女性からの人気が高い仕事でありますが、ホームヘルパーの仕事は人と接し、日常生活の介護をする内容なので適性もあります。
まずはコミュニケーションがうまく取れることや、失敗を恐れないことや、責任感の強さが重要です。
人と密に接することや家庭に近いところでの仕事となるので信頼関係を築ける努力ができる人が向いている職業といえるでしょう。

資格の取り方

　
ホームヘルパーとして働くためには資格が必要となりますが、この資格というのは国家資格ではなく、公的機関、民間機関など各種団体で行われる研修を修了すればもらえる認定資格のことを指します。
ホームヘルパーとして働けるのは、1～3級まである資格の中で2級以上の資格取得者です。

公的機関での受講の場合、費用の安さが大きなメリットとしてありますが、通学制となるので受講者のスケジュール調整が必要となることや、その機関で働く事が条件で組み込まれている場合もあるので、仕事場を自由に選ぶことはできない場合も生じてしまうので受講する前の確認が必要です。

民間機関での受講は通信教育となり自宅での受講ができます、実技も土日となるので平日に仕事を持っている方でも研修が受けやすいです。
また資格取得後は仕事場も選べるので便利ですが、デメリットとしてはかかる費用が大きいということです。

教育訓練給付金

お金はかけたくないけれど仕事や家庭のために平日受講のスケジュール調整も難しい場合、給付金が受けられる制度があります。
厚生労働省認定の講座の修了や、その他に定められた必要条件を満たすと修了後に2割の金額がハローワークから還元されるのです。
条件として挙げられるのは厚生労働省認定の講座かどうかの他にも離職期間が1年以内であることや本人証明があること、雇用保険の被保険者であるのが3年以上であることというものがあります。

自分が必要条件をクリアしているかどうかはハローワークでの問い合わせもできます。
給付金を活用して受けられる講習の選択ができるので、民間か公的の機関での講習はしっかりと考えて自分に合うものを選んだ方が良いでしょう。